流出が起きたとして、売り手は買い手を特定したところで
警察に売ったりできないし、下手な嫌がらせでもして
逆恨みから逆に警察に売られたりするかもしれないから結局は何もできやしない

売り手が盗撮実行者だった場合は、売り手は実刑、買い手は自首で厳重注意だとか、
逮捕後のリスクは圧倒的に売り手のが高い

交換にしろ販売にしろ、どちらかが逮捕されたら共倒れになるんだから
実のところ相手の身元を押さえることは流出の抑制に対し本質的には意味はない

買い手はその気になれば偽の身分証でも偽造でもしたらいい